２０パーセントに集中

(写真：雨上がり その２）

パレートの法則はご存知でしょうか。
例えば、こんな話を聞いたことはありませんか。

売り上げの「８割」を上位「２割」の顧客が購入している。
売り上げの「８割」を上位「２割」の商品が生み出している。
売り上げの「８割」を上位「２割」の社員が稼いでいる。
仕事の成果の「８割」を費やした時間の「２割」であげている。
所得税の「８割」を課税対象者の「２割」が支払っている。

そこから導かれるのは、全体の底上げを目指すより、上位２割の拡大に注力した方が良いと言う結論です。
下位８割を１０パーセント伸ばすために８０の力を使用しても、効果は２パーセントです。対して、上位２割を伸ばすために２０の力を使えば効果は８パーセントです。結果、上位２割に集中すれば、下位８割に注力した場合の１６倍の効果があることになります。

上位２割の顧客に集中するとは、購入額の多い顧客に優待を提供して、より購入して貰える仕組みを作ることに当ります。
上位２割の商品とは、例えばコンビニで言うところのおにぎりやお弁当でしょうか。確かに、コマーシャルやキャンペーンでは、まずおにぎりとお弁当を宣伝しますね。（あと、冬場のおでんとか。）

上位２割の社員とは、言わばエース級の人材です。見ていると、なんでもかんでも仕事が集中して、頑張ってこなしている人がいます。また、そんな人の隣に、明らかに暇そうな人がいます。それなら、ワーキングシェアをしたら良さそうなものですが、実際はそうはなりません。「急ぐ仕事は忙しい人に頼め」と言われる通り、忙しい人は仕事を短時間でこなすスキルが身についているので、皆んなから頼りにされて自然に仕事が集中します。結果的に２割の忙しい人と、そうでない人が分かれます。

費やした時間の２割で、仕事の８割の成果を上げているのは本当でしょうか。なら、人間は２割だけ働いていれば良いことになります。
しかし、８割の時間を生産的でないことに使っていると言うのは、思い当たることです。たとえば、メール、会議、報告書等。見直すべき対象は多そうです。

最後に所得税の８割を２割の課税対象者が払っているのはどうでしょうか。
今の日本では分かりませんが、このパレートの法則が提唱された２０世紀初頭のイタリアでは、２割の富裕層が所得税の殆どを納めていたのかも知れません。
そして、この日本でも、低所得層の拡大が問題視されています。２割程度の恵まれた人たちと、それ以外の中間層、そして低所得層に分かれるかも知れないですね。

以上、パレートの法則を見てきました。
細かいことにこだわっても、それが残りの８割に対してだったら、頑張りの割に成果は上がらないことになります。
また、自分が頑張っているつもりでも、生産的でない８割に力を使っているかも知れません。
これを知ると、世の中の見え方が少し変わる気がします。